研究科
21世紀国際共生研究科 平和・人権システム専攻
前期課程(M)
後期課程(D)
ミッションステートメント
「本学は、キリスト教に基づく教育共同体である。その目指すところは、真理を探究し、自己と他者の尊厳に目覚め、確かな知識と豊かな感受性に裏付けられた洞察力を備え、社会に積極的に関わる人間の形成にある。」
Mission Statement
This school is an educational community based on Christianity. Our aim is to raise up persons who search for truth, respect themselves and others, have the power of insight supported by accurate knowledge and rich sensitivity, and participate actively in society.
ディプロマポリシー（学位授与方針）
大学院21世紀国際共生研究科平和・人権システム専攻では、ミッションステートメント及びカリキュラム・ポリシーに基づき、「学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥をきわめ、又は高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培い、文化の進展に寄与すること（学校教育法第99条第1項）」を基本方針として構築された教育課程において、所定の単位を修め、必要な研究指導を受けた上，博士前期課程においては修士論文の審査及び最終試験に合格した学生、博士後期課程においては、必要な研究指導を受けた上，博士論文の審査及び最終試験に合格した学生は、それぞれの課程の修了が認定され、博士前期課程を修了した者には，世界が抱える困難な問題に関わろうとする姿勢と広い視野を持った深い学識を有し、〈平和・共生〉あるいは〈人権・開発〉の領域における研究能力または高度の専門性を要する職業等に必要な能力を有する者の証として、「修士（国際共生）」の学位が授与されます。
博士後期課程を修了した者には，世界が抱える困難な問題に関わろうとする姿勢で、〈平和・共生〉あるいは〈人権・開発〉の領域について研究者として自立して研究活動を行える者、もしくは高度に専門的な業務に従事するのに必要な高度の研究能力およびその基礎となる豊かな学識を有する者の証として、「博士（国際共生）」の学位が授与されます。
カリキュラムポリシー（教育課程編成方針）
世界中で平和と人権に関わる困難な問題が次々と噴出する中、我々は、その解決を実質化させる新しい国際関係や社会関係のシステムを再構築する切実な必要に迫られています。
こうしたいわば人類的課題である新たな国際関係及び社会関係の構築に対する基礎的視点と専門的視点の統合に立つ研究能力と、個々の問題解決においてその構造を明確に把握し、これに対応した活動を行う高度に専門的な業務に従事可能な能力の養成が、本研究科の目的です。
教育課程の内容を安全保障や国際人権政策の課題に対する研究を視点とした国際関係に限定し、編成する主要な領域は、法学（政治学）・社会学が中心となります。
前期課程は、専攻分野における研究能力またはこれに加えて高い専門性が求められる業務を担うための卓越した能力を培うことを期し、後期課程は、専攻分野について、自立して研究活動を行うことのできる能力と専門的な業務に従事するに必要な高度の研究的な実務能力を有する人材の養成を図ることを企図しています。研究領域の特性及び国際通用性を考慮して、豊富な知識の獲得･接触のため、学際的・総合的な視点から、科目を設定し、授業はもとより学位論文の作成に至るまで、すべての課程を英語を媒介言語として行います。
本研究科が教育及び研究の媒介言語を英語とする事由は、単に国内の人材養成に留まらず、たとえばアジアをはじめとする諸国・地域や国際的機関における施策を担当する国際的な人材養成を期するところにあります。
アドミッションポリシー（入学者受入れ方針）
平和の危機と人権の混迷、飽食と飢餓の同時進行、地球規模での環境破壊と汚染の拡大等、平和と人権にかかわる困難な課題に世界の人々と協働して取り組もうとする志(こころざし)を持った女性を求めています。
また、開発途上のアジア諸国における国内人権政策に関わる専門的人材養成や真の意味での平和と人権尊重の実質化をめざす研究・行政・運動における人材養成を期して、すべての授業を英語で行う本研究科に、アジア諸国をはじめとする開発途上にある諸国・地域からの留学生を積極的に迎えたいと考えています。