日本語教師養成プログラム

「日本語教師養成プログラムはこんな人に向いています」

  • 人に教えることが好き
    言語や文化に興味を持っている人と関わりたい。
  • 日本について、しっかりと学びたい
    日本語だけでなく、日本の歴史や文化、社会の知識も説明できるようになりたい。
  • 多文化理解について、しっかりと学びたい
    他国の歴史や文化、社会を深く理解したい。
  • 日本語を活かした仕事をしたい
    「日本語教育」を手がかりに新たな仕事へのチャレンジや、可能性を広げたい。

日本語教員とは、日本語を母語としない人に対して日本語を教えることを仕事とする人をいいます。日本語教員になるためには、大学・大学院の日本語教員養成課程を修了する方法や日本語教員養成研修実施機関で420時間の養成講座を受講する方法があります。大阪女学院大学には、「日本語教員養成プログラム」があり、日本語教員に求められる専門的な知識や技能を習得できます。修了すると大学独自の修了証が授与されます。

対象

国際・英語学部(短期大学は除く)

日本語を教えるとは

日本語教育は、日本語が話せるからといって簡単にできることではありません。日本語教員は、日本語という言語を1つの外国語として深く理解し、様々な教授法や技能に応じた指導法を身に付けることはもちろん、日本や世界の国々の文化についても幅広い教養を持ち、文化や習慣など背景の異なる人と互いに理解を共有するための国際感覚が求められます。

カリキュラム

課程5区分の中に設定された50の過程必須の教育内容で構成された体系的なカリキュラム(※)により、日本語教育だけでなく国際関係や「世界の今、日本の今」などを幅広く学びます。必要な科目を26単位以上取得すると修了となります。日本語教員の求人では、修了していることを応募要件の1つにしているところが多数です。※「日本語教育機関の告示基準(法務省,平成28年)」,「日本語教員養成において必要とされる教育内容(文化庁, 平成12年)」及び,「日本語教育人材の養成と研修について(文化庁, 平成30年)」に対応しています。また、文化庁が公表する「日本語教師養成を実施する大学一覧」に本課程が記載されます。

主な内容と授業科目

履修区分 課程5区分 課程必須の教育内容 要件単位 授業科目名 単位数
必修 選択必修
日本語教師養成に関する科目 言語 日本語教育のための日本語分析、日本語教育のための音韻・音声体系、日本語教育のための文字と表記、日本語教育のための形態・語彙体系、日本語教育のための文法体系、日本語教育のための意味体系 2 日本語学入門 2
言語と社会
言語
社会言語学、待遇・敬意表現、言語・非言語行動、多言語・多文化主義、談話理解、日本語教育のための語用論的規範 2 新しい言語学 2
社会・文化・地域
言語と社会
言語と教育
日本の在留外国人施策、日本語教育史、言語政策、日本語の試験、世界と日本の日本語教育事情、コミュニケーションストラテジー、コースデザイン、教授法、中間言語分析 2 日本語教育概論 2
言語と教育 言語学習、学習ストラテジー、教室・言語環境の設定 2 日本語教育方法論 2
コースデザイン、教材分析・作成・開発、評価法 2 日本語教育の内容と方法 2
日本語教師の資質・能力、日本語教育プログラムの理解と実施、教授法、目的・対象別日本語教育法 2 日本語教授法1 2
授業計画、授業分析・自己点検能力、日本語教育とICT、著作権 2 日本語教授法2 2
授業計画、教育実習、授業分析・自己点検能力 2 日本語教育実習 2
日本語教師養成に関する基礎科目 言語と心理
言語
日本語の学習‣ 教育の情意的側面、言語運用能力 2 日本語実践演習Ⅰ-1 1
日本語実践演習Ⅰ-2 1
文章表現法Ⅰ 2
言語と社会
言語と心理
言語と教育
多言語‣ 多文化主義、異文化受容▶︎適応、異文化間教育 2 国際理解入門 2
社会・文化▶︎地域
言語と社会
世界と日本の社会と文化、多文化共生(地域社会における共生)、言語政策、言語政策と「ことば」 2 文化の捉え方 2
言語と心理
言語と教育
言語
異文化受容‣ 適応、異文化間教育、異文化コミュニケーション、コミュニケーション教育、受容‣ 理解能力、社会文化能力、対人関係能力、異文化調整能力 2 異文化間コミュニケーション 2
言語と教育
言語
習得過程(第一言語‣ 第二言語)、中間言語分析、一般言語学、対照言語学 2 言語学入門 2

目指せる進路

外国人の日本語学習熱は高く、国内外で日本語教員として活躍できます。日本語学校の講師のほか、日本語教育の知識を活かして外国人と関わる仕事を目指すことができます。例えば、在留外国人に窓口業務を行う地方自治体職員や企業の外国人研修講師などの進路も視野に入ります。

  • 日本語教員(国内外)
  • 地方自治体職員
  • NPO職員
  • 日本語コーディネーター
  • 企業内研修講師
  • JICA 海外協力隊
  • 中学校・高等学校教員

外国人児童・生徒への理解・対応に必要な日本語教育の知識を身に付けることで、教育現場での即戦力・実践力が期待されます。(教職課程の履修が必要です)

 

教職課程